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ヤマハ発動機 + クアルトリクス

クアルトリクスで目指す、
自分の仕事に誇りがもてる
企業風土の実現

ヤマハ発動機での導入効果

全社に向けた
結果公開までの期間を
3ヶ月短縮

課題に対する
アクションの迅速化

アクション実施対象者の
エンゲージメント スコア向上

導入の背景


ヤマハ発動機株式会社 (以下、ヤマハ発動機) は、二輪車や四輪バギー、電動アシスト自転車などのランドモビリティ事業、ボート、船外機等のマリン事業、サーフェスマウンターやドローンなどのロボティクス事業、さらには、ファイナンス事業など多軸に事業を展開。世界30ヶ国・地域のグループ140社を通じた開発・生産・販売活動を行っています。同社は、経営理念のひとつである「仕事をする自分に誇りがもてる企業風土の実現」に向け、従業員エンゲージメントの実態を把握するとともに、改善に向けたアクションを実施するため、クアルトリクスの従業員エクスペリエンス管理ソリューション EmployeeXM™️を採用しました。

「個人の自主性から
活力を生み出す風土」
「創造性豊かな人材の育成と
能力開発」の実現に向けて


意識調査から
エンゲージメントへ

企業目的を「感動創造企業」とし、「世界の人々に新たな感動と豊かな生活を提供する」ことを目指すヤマハ発動機では、本社には約1万人、グローバルでは約4万人の従業員が勤務しています。

同社では、経営理念のひとつに「仕事をする自分に誇りがもてる企業風土の実現」を掲げ、「個人の自主性から活力を生み出す風土」「創造性豊かな人材の育成と能力開発」の実現のため、1990 年代から年に一度のペースで外部の調査会社による「社員意識調査」を実施し、従業員満足度の把握に努めてきました。

この結果、各職場の改善活動に対する一定の効果が出た一方で、「結果レポートの配布は各部門長に限られ、会社全体への情報共有が行われない」「結果レポートの配布は調査実施の4ヶ月後と、結果確認までのスピード感に欠ける」「調査委託会社の定型分析であり、属性などを軸とした詳細な分析ができない」等の問題点がありました。

また、回答側の従業員からも「結果のフィードバックがなく、時間を割いて回答しても効果が分からない」という不満の声が上がっていました。「会社や職場に目に見える変化を起こせず、調査への信頼感や期待感が低下していました」と、同社人事総務本部で人事戦略部長を務める牧野敬一朗氏は説明します。「この現状を変えるため、回答いただく社員へのフィードバックと、収集した内容に基づくアクションの実施が必要であると考えました。」

そこで同社では、主に従業員の満足度を計測することを主眼としていた調査の軸を変え、新たに従業員エンゲージメントを指標とした全社向けサーベイを発足させることにしました。この実施のためのツールとして同社が 2020 年に採用したのが、クアルトリクスの提供する EmployeeXM でした。

調査から可視化、共有、
アクションへの流れをつくる

クアルトリクスの EmployeeXM は、柔軟性・発展性に優れた従業員エクスペリエンス管理プラットフォームです。人事課題や組織心理学に精通した専門チームが開発した、最新のエンゲージメント設問を利用した高度で柔軟なサーベイの作成・展開・集計をワンストップで全社向けに行うことが可能です。収集された回答データはリアルタイムでダッシュボードに表示され、迅速な改善アクションの実施に貢献します。

また、EmployeeXM のサーベイは、スマートフォンやタブレットなどのモバイル端末からも、QR コードを利用したアクセス・回答が可能であるため、PC を持っていない従業員も負担なくデジタル上で回答することができることも評価されました。

導入による効果

・サーベイ実施から結果の把握・報告までのプロセス改善
以前までの「社員意識調査」では、7 月に実施した調査の結果が11月に配布され、全社に向けたイントラネットでの結果公開は翌年の1月になるなど、スピード感に問題がありました。クアルトリクスの EX プラットフォームを利用して7月に実施されたサーベイでは、部門フィードバックと改善アクションの検討開始を8月に実施、イントラネットへの掲載は11月など、全体のプロセスやスピードが全体として大きく改善され、よりタイムリーな人事施策の展開が可能となりました。

・リアルタイムの結果把握による、分析・対話・フィードバックの改善
クアルトリクスを利用して実施されたサーベイの結果は、リアルタイムで集計されます。このため、回収・集計作業が不要となるばかりでなく、迅速な結果の把握が可能になります。また、個人レポートや集団分析結果は、特定の権限を付与された人員のみがアクセスできるダッシュボードに集計表示されるため、浮上した課題に対して迅速なアクションを取っていくことができます。

「継続的な改善を確実に進めるため、改善アクションの推進役を担う管理職に対し、調査初回の2020年には『議論ではない対話の進め方』をインプットしました」と牧野氏は説明します。

「2021年には、管理職から『アクションの優先順位を決定するためのヒントがほしい』との要望を受け、『調査結果の分析法』のインプットを行っています。結果、初回の2020年から2021年にかけて全社のエンゲージメントスコアが1ポイント下がったものの、2022年の調査では2021年比で3ポイント向上しました。特に「ヤマハ発動機を働きがいのある会社として友人・知人に勧めたい」という項目は2年で6ポイント向上しました。

また「今回の調査の結果に応じて、チーム(あるいは部署)で必要なアクション(行動)が起こされると思う」という項目は2年間で9ポイント向上し、当初の課題である「会社や職場に目に見える変化を起こし、調査への期待感を醸成する」ことが、クアルトリクスを通じて課題解決に結びついていると感じています。」

・会社全体の属性分析による、改善アクションを打つべき領域の特定
以前の調査形態では、分析単位が「部」のみであったため、例えば「入社年次」「職種」「回答傾向」等の別の切り口から分析をすることは各職場では不可能であり、改善内容の柔軟な検討が困難でした。これに対し、クアルトリクスのダッシュボードでは、フィルターを利用して分析単位を閲覧者が変更することが可能であるため、属性別のより詳細な分析を柔軟に実行することができます。

ヤマハ発動機では、初回調査の内容を分析した結果、「30代前半の社員のエンゲージメント スコアが、他の層と比較して低い」という問題を特定しました。この対策のための施策として、社長と30代前半の社員との間での「対話会」が実施されました。

「30代前半の社員約1,000名を20名から30名程度のグループに分け、社長自ら社員に長期ビジョンを説明するとともに、社員から『社長に聞きたいこと・言いたいこと』を募るという会を、約50回実施しました」と牧野氏は説明します。

「参加者からも『職位を問わず自由に意見を言うことができた』と大変に好評で、ターゲットとしていた『経営層は、ありたい姿を説明できている』という設問のスコアは、昨年比15ポイント向上し、エンゲージメントスコアの向上にもつながりました。アクションをきちんと実施すれば結果がついてくるということだと理解しています。」

データを利用して
自社の強みをさらに強く

ヤマハ発動機では今後も、従業員エクスペリエンスの定点観測・把握・改善アクション実施のため、クアルトリクスのプラットフォームを利用したサーベイを定期的に実施していく予定です。

「各ライン長の目標管理に、『エンゲージメント向上の取組み』を盛り込んでいますが、その際も『スコアの改善そのもの』はあえて目標とせず、改善アクションに着目した目標設定を展開しています」と牧野氏は説明します。「サーベイ結果を活用してエンゲージメント向上への様々な活動が行われることで、会社が変化し始めていることを感じています。ただ、なかなか結果につながっていないところがあることも事実です。大事なことは、改善アクションを起こしていくサイクルをあきらめずに回し続けることだと思っています。その役に立つような職場支援を人事部門としても進める予定です。」

今後の目標として、牧野氏はグローバル全体への展開を挙げます。「今後は国内だけでなく、グローバル全体のヤマハ発動機グループにも展開し、共通の目標を設定することで、グループ全体でのエンゲージメント向上を図るとともに、継続的なフォローアップを目指していきます。社員が取り組むことに『ワクワク』できる改善アクションを増やすことで、当社の掲げる『感動創造企業』に向け、さらに進んでいきたいと考えています。」

牧野 敬一朗 氏

牧野 敬一朗 氏

ヤマハ発動機株式会社
人事総務本部
人事戦略部 部長

社員意識調査の結果共有までのプロセスが劇的に改善し、フォーカス領域を特定しやすくなったことで、それぞれの職場でのアクションに結びつきやすくなりました。

■ヤマハ発動機株式会社について
ヤマハ発動機は、パワートレイン技術、車体艇体技術、制御技術、生産技術を核とし、二輪車や四輪バギー、電動アシスト自転車などのランドモビリティ事業、ボート、船外機等のマリン事業、サーフェスマウンターやドローンなどのロボティクス事業、さらには、ファイナンス事業など多軸に事業を展開、世界30ヶ国・地域のグループ140社を通じた開発・生産・販売活動を行い、企業目的である「感動創造企業」の実現に取り組んでいます。今や、当社製品は 180 を超える国・地域のお客さまに提供され、連結売上高の約 9 割を海外で占めるに至っています。詳しくはこちらまで⇒ http://global.yamaha-motor.com/jp/

YAMAHA-MOTOR.CO.JP
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業種

製造業

地域

グローバル

会社規模

大規模

ビジネスタイプ

B2C / B2B

従業員の声に耳を傾け、
自社に最も有効な人事施策を。
クアルトリクスがお手伝いします